【初心者向け】リフォームのデザイン料とは？相場や必要性を解説
リフォームをするとき「設計料」や「設計費」「デザイン料」といった言葉を目にしたことはありませんか。デザイン料とは、リフォームのプランニングや設計の際、専門家に支払う費用のことです。
目安が分かりやすい建材や設備の費用などと異なり、リフォームのデザインは、必要性や内容、相場などが分かりづらいことも多いものです。
この記事では、リフォームのデザイン料について、基礎的な事項から分かりやすく解説します。価格相場や節約方法なども掲載しているので、リフォームの品質や満足度を高めたいと思っている人はぜひ参考にしてください。
リフォームのデザイン料とは
リフォームのプランニングや設計を行う専門家に支払うデザイン料。しかし、一口に「デザイン」といっても、具体的には何に対して費用を支払っているのでしょうか。詳しく解説します。
デザイン料の内容
どのような業務を「デザイン料」として算出するかは業者によって異なりますが、一般的には、以下のような内容を含むケースがほとんどです。
・ヒアリング
・採寸（物件の寸法や形状など）
・コンセプト決定
・間取りの決定（部屋の配置や動線、収納など）
・デザイン（間取りに合わせた壁や床の仕上げ、照明や家具などのディテール）
・図面を起こす
・仕様書の作成（建材や設備の種類や数量、色やサイズなどを記載）
・見積もり（仕様書に基づいて、工事費用や諸費用などを算出）
住宅のリフォームの初期段階から、最後の段階まで全てに関わっていることが分かります。
デザインの目的は？
「工事さえしてくれればいいのに」
「形がないものなのにお金がかかるのが納得いかない」
「実費には納得してお金を払えるけれど……」
そう考えている人も、中にはいるかもしれません。なぜリフォームにあたって、デザインをする必要があるのでしょうか。
まずは、リフォームの品質を高めるためです。住宅は、間取りや地盤など物件1つひとつによってそれぞれ条件が異なるもの。専門家の知識や経験に基づいて、より良いプランニングをすることで、理想に近いリフォームを実現できます。
次に、リフォームの満足度を高めるためです。デザイン案の引き出しを数多く持っている専門家だからこそ、ライフスタイルに合わせたリフォームの提案ができます。
また、図面や仕様書を作成するため、施工会社とのコミュニケーションを円滑にし、トラブルを事前に防ぐことも重要な仕事です。
リフォームをスムーズに、そして理想通りに実現するためには、デザインが必須といえるでしょう。
リフォームデザイン料の支払いは必須？
リフォームのトラブルでよくあるのが、工事の契約を結ばなかったリフォーム会社からデザイン代だけを請求されたケースです。
支払いが必要となるのは、デザインを依頼していた場合です。契約書を交わしていなかったとしても、法律上、口約束でも契約は成立します。ただしこの場合でも、デザイン料があまりにも高すぎると感じた場合は、住まいの相談窓口などに相談してみましょう。
一方で、特に契約を交わしたなどの経緯がなく、設計会社がサービスとしてデザインを実施した場合は、支払いは不要です。ただし、その後リフォームの契約を結び、業者が請求した場合は、デザイン料を支払う必要があるでしょう。
（公益財団法人）住宅リフォーム・紛争処理支援センターは住まいの相談窓口として「住まいるダイヤル」を運営しています。国土交通大臣の指定を受けており、安心して相談できる窓口のため、デザイン料で気になることがあった場合はぜひ相談をしてみましょう。
リフォームデザイン料の価格相場
リフォームデザイン料があまりにも高額だと、本当に払うべきなのか不安になってしまいますよね。
デザイン料は、工事の費用が最終的に確定したあとで、全体のうち数パーセントをデザイン料として定めることがほとんどです。
このパーセンテージは通常、2〜30パーセントに設定するのが一般的です。ただし、有名なデザイン事務所に依頼したり、何度もデザインを修正したりするほか、工事着手後にデザインを変更した場合などの場合は、追加で費用がかかってしまうこともあるでしょう。
業者によるデザイン料の違い
デザイン料は、どのような業者に依頼するかどうかでも変わります。
工務店やハウスメーカー、リフォーム会社に依頼した場合は、デザイン費が総工事費の2〜5パーセント程度かかることが一般的です。
設計事務所に依頼をした場合はこれよりももう少しデザイン代が高くなり、10〜30パーセント程度かかることもあります。
設計事務所でのリフォームは、1つひとつの住宅に合わせた綿密なプランニングが魅力です。こだわりの住空間を作り上げたい人は、多少デザイン費がかかったとしても設計事務所に依頼することをおすすめします。
リフォームのデザイン料を節約する方法は？
とはいっても、リフォームのデザイン料があまりにも高額になりすぎると、予算との兼ね合いも生じてしまいます。リフォームのデザイン料を節約する方法はあるのでしょうか。詳しく解説します。
リフォームする面積を絞る
まずは、リフォームする面積を絞ることを考えてみましょう。リフォームを検討しているときは、たくさんの場所をリフォームしてしまいたくなるもの。しかし、デザイン代はリフォームする箇所が増えるのに比例して増えてしまいます。
一気にではなく、少しずつ家を完成させていく過程を楽しむのも、住宅の味わい方の1つと考えてみるのはいかがでしょうか。
工務店やハウスメーカー、リフォーム会社に依頼する
設計事務所にデザインを依頼する場合、デザイン費用は高額になりがちです。デザイン費用が比較的安い、工務店やハウスメーカー、リフォーム会社に依頼をすることで、デザイン料金は下げられるでしょう。
ただしこれらの業者であっても、結局支払う費用は設計事務所とそう変わりはなかった……というケースも少なくありません。
重要なのは、納得できる金額で、満足のいくリフォームが実現できること。デザイン料を下げることだけに注意するのではなく、トータルバランスで見て納得のできる費用感を追求することが重要です。
リフォームでしたいことを明確に決めておく
1度決まったデザインに対して「やっぱり違うかもしれない」「こっちのほうがいいかも」と何度も修正をかけていると、時間もかかる上、デザイン費用が追加でかかることもあるかもしれません。
このような事態を避けるためには、リフォームの相談をする前に、インターネットやカタログなどで、リフォームの事例やデザインをよく見ておくことが重要です。ヒアリングの段階で実現したいリフォーム内容が決まっていれば、デザインもスムーズに決まるはずです。
デザインリフォームで相談できる有資格者とは
デザインリフォームを依頼したい場合、どのような資格を持った人に相談すればいいのでしょうか。リフォームやデザインにかかわる専門家について、詳しく解説します。
インテリアデザイナー・インテリアアドバイザー
内装や家具の配置などを総合的に設計します。日本デザインプランナー協会が発行しています。
インテリアプランナー
（公益財団法人）建築技術教育普及センターが認定する資格です。試験には学科試験と設計製図試験の2種類があり、合格率は毎年約26パーセント程度と難関。また、インテリアプランナーとして登録するためには、試験に合格したうえで実務経験も必要です。
空間をデザインするプロフェッショナルとして、一定の質を証明している資格といえるでしょう。
インテリアコーディネーター
インテリアやプランニングについて、一定の知識があることを証明する資格です。（公益社団法人）インテリア産業協会が主催しており、試験はマークシート式の試験とプレゼンテーション、論文の3種類。合格率は約24パーセントで、インテリアプランナーと同様にかなりの難関資格です。この資格を持っている担当者であれば、インテリアについて深い知識を持っていると考えても良さそうです。
エクステリアコーディネーター・エクステリアプランナー
インテリアにあわせて、庭やカーポート、外堀などもデザインしてもらいたい場合は、エクステリアコーディネーターなどの資格を持っている人がいる事務所に相談をするのことを考えてみましょう。
エクステリアコーディネーターやエクステリアプランナーは、住宅の外構や、庭のデザインやプランニングに知識があることを証明する資格です。取得には法律や植栽、原価や工程の管理、施工など数多くの知識を学ぶ必要があります。
建築士
建物の設計、工事監視にまつわる国家資格です。どのような規模や用途の建物でも設計・工事監理・建築確認申請などの業務を担当できます。受験資格は、建築に関わる教育機関を卒業していたり、建築に関する7年以上の実務経験があったりするなど、かなり狭き門。さらに、1級建築士の合格率は例年約10パーセント前後です。
デザイン性だけでなく、構造安全性や耐震性などの技術的な面も考慮した建物を設計できるため、安心してプランニングを任せられます。
リフォームスタイリスト
リフォームはデザイン性だけでなく、安心して暮らせる住まいを作れるかどうかも気になるもの。そんな人は、リフォームスタイリストの資格を持っている担当者を探してみるのも1つの手段です。
これは、（一般社団法人）日本ライフスタイル協会の実施している資格です。資格取得のためには、住宅の構造や設備、機器、耐震やバリアフリー、省エネなど、リフォームにまつわる幅広い知識を学ぶ必要があります。
まとめ
こだわりの住空間を作り上げるためには欠かせないリフォームのデザイン料。ヒアリングからデザインのプランニング、図面の作成や工事をする職人との打ち合わせなど、実施する内容は多岐に渡ります。
デザイン料は、総工事費からおよそ5〜30パーセントを目安として決定されます。一般的に、工務店やハウスメーカー、リフォーム会社はデザイン料を安く設定し、設計事務所は高く設定するという特徴が。どちらを選ぶかは、住宅のデザインについてどのような希望を持っているかによっても異なります。
デザイン料について正しい知識を持つことで、満足のいくリフォームを実施しましょう。
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